被爆者相談所および法人事務所
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【連載】東友会の歴史を学ぶ 先人たちと目指す未来

『首都の被爆者運動史 東友会25年のあゆみ』(伊東壯執筆)から

第5回 東友会発足・草創1――東京都全体の組織として

 1958(昭和33)年11月16日、東京都原水爆被害者団体協議会(東友会) 編注1は、日赤中央病院講堂においてその産声をあげた。広い会場には数百人の被爆者が集まった。経過報告は山口清氏(渋谷)、活動方針は行宗一氏(杉並)、予算については小島利一氏(目黒)が提案し、片岡強氏(品川)が結成宣言 編注2を発表した。
 この宣言では、被爆者の健康・生活の向上、反原水爆、そのための相互扶助がうたわれており、素朴ではあるが、今日もなお東友会の運動目標として生きている内容というべきであろう。当然のことながら、この趣旨は規約第3条の「会の目的」としても掲げられたのである。

地区の会の連合体

 東友会の組織は、地区の被爆者を会員としていた地区の会の連合体であった。当時としては、地区の会の自主性、独立性に重点をおく組織形態が、東友会の成立経過から当然であったのである。
 当初、事務所は東京地評のなかに置かれた。役員は地区の会からあまねく集め、年齢的には及川儀右衛門代表理事(世田谷)を最長老として当時の30歳代後半から50歳代が中心であり、20歳代というのは私(伊東壯)一人だった。このころの会の執行の中心は、山口事務局長を主軸に、小島、行宗の二氏であったといえる。

編注1
結成当初の会の名称は、「東京都原水爆被害者団体協議会(東友会)」でした。のちに「東京都原爆被害者団体協議会(東友会)」と改称され、さらに個々の地区の会の維持が困難になってきた2017年に「東京都原爆被害者協議会(東友会)」と再改称されました。ただし、東友会の名称は一貫して続いています。
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編注2
いまでは目にする機会も少ないため、資料的価値をふまえ結成宣言の全文を掲載します。文字表記は『25年史』の原文に準拠しています。

結成宣言

 私達は原爆被害者であります。
 即ち13年前、あの原爆の恐ろしさを身をもって経験したばかりでなく、現在もなお私達の肉体や精神の中には、その爪痕を保有しています。
 しかも、今日世界の声に耳をかさずなお続けられている各国の原水爆実験により、私達の傷痕には更に新しい放射能が累積しつつあります。そして私たち被害者は此の冷い事実の前に不安な日々を送ることを余儀なくされています。
 一方、私達被害者は、この冷い現実をのりこえ助け合い励まし合うため、昭和29年来徐々に手を結び始めました。そして本年に入ってから都内各地区の組織も急激に増加し現在までに東京都内13地区に被爆者の会の結成を見、更に残りの地区も結成されようとしています。私達は微力ではありますが、更に大きなつながりとして励まし合い助け合うために、本日ここに東京都原水爆被害者団体協議会(東友会)を結成しました。
 私達はあらゆる階層にわたっていますが、政治上、思想上、宗教上の立場をのりこえて被害者であるという唯一の共通点に立って協力し、お互いの健康を保持し生活を向上させていき、ひいては原水爆のない本当の平和にすること、即ち「再びあのような間違いはくり返しません」という祈りにも似た悲願を守りぬくためにも、純粋に、素朴に、協力したいと決意するものであります。
 東京都原水爆被害者団体協議会(東友会)結成にあたり、右宣言します。
 今は亡き数十万人の同胞の冥福を心から祈りつつ

昭和33年11月16日

東京都原水爆被害者団体協議会 東友会結成総会

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