年頭の慰霊碑献花 新たな気持ちで2026年も

　被爆81年目を迎えた2026年1月8日、東友会は年頭に当たっての慰霊碑への献花をおこないました。
　葛飾区の青戸平和公園に設置されている東京の原爆犠牲者慰霊碑の前に、家島昌志代表理事・協議会会長をはじめ、協議会役員会のメンバー15人が参列。参加者は、全員で黙祷したあと、一人ひとり碑前に花を献げました。
　年頭の慰霊碑献花は、2021年1月22日に核兵器禁止条約が発効することを受けて、同年1月7日にこの到達を先人たちに報告するために初めておこなわれました。
　2026年は、被爆80年事業の成果や、今なお世界で核保有国が核兵器の配備を競い合って戦争状態の絶えない情勢、日本政府高官が「日本も核保有すべき」と発言するなどの現状を強く憂い、老いてなお被爆者運動を精一杯がんばる思いで献花にのぞみました。
　寒いながらも好天に恵まれ、年末に事務局員が清掃した慰霊碑は、「われら生命もて ここに証す 原爆許すまじ」の碑文が、いつもよりくっきりと見える気がしました。

協議会役員会開く 活動日程などを確認

　慰霊碑献花のあと、協議会役員たちは東友会事務所のある平和と労働センターに移動。午後から2026年最初の協議会役員会が開かれました。
　会議では、2025年12月におこなった都議会への委託事業費に関する請願提出の経過、政府高官の「核保有」発言への抗議などの報告がおこなわれました。
　とりわけ、被爆80年事業として東京都生協連と協働した「原爆パネル展」、「広島・長崎ピースツアー」のまとめと意見交換では、支援団体との協働が被爆者とのつながりを強めていることに手ごたえを感じるとの意見が多く、これからも被爆者の願いを継承していく取り組みを強めようと話し合われました。
　今後の活動としては、3月の3・1ビキニデーや4月の核不拡散条約（NPT）再検討会議への代表派遣など、諸活動の日程が報告され、全会一致で承認されました。
　年頭の慰霊碑献花と第1回役員会の開催で2026年の活動が第一歩を踏み出しました。