2026年初の6・9行動 被爆者と若い世代がともに訴え

　2026年1月6日、2026年最初の「新春6・9行動」（日本原水協主催）がJR御茶ノ水駅前でおこなわれ、核兵器禁止条約への日本政府の署名・批准を求めて訴えました。
　冷たい風が吹く厳しい寒さのなかでしたが、9団体55人が集い、東友会からは14人が参加しました。
　この日の行動は、新年らしく「ひょっとこ踊り」のパフォーマンスや、東京うたごえ協議会の歌声で華やかに始まりました。
　高校生平和ゼミナールの生徒たちが、被爆者とともに取り組んできた署名活動や広島・長崎で被爆者の証言を聞いた経験を語り、「被爆者の思いを未来につなげたい」と力強く訴えました。
　日本被団協の濱住治郎事務局長は、平均年齢が86歳を超えた被爆者の切迫した現状にふれ、「被爆国日本の政府が禁止条約に参加しないことは許されない」と強調しました。
　東友会からは家島昌志代表理事がスピーチ。自身の被爆体験と、後年あらわれた健康被害を語り、核兵器の非人道性と核廃絶の必要性を訴えました。
　この日の行動では124人分の署名が寄せられ、うち34人は東友会の参加者に寄せられたものでした。