「被爆者・被爆二世の実態調査」 ご協力ありがとうございました

11月の公表をめざし集計・分析中です

　東友会結成55周年事業のひとつとして、東友会は「東友」2013年1月号で、東京在住被爆者と被爆二世にたいし「実態調査」をお願いしました。調査票を発送したのは、被爆者4805通、二世2349通でした。締め切りの2月末までに回答があったのは、被爆者1731通（回答率38％）、2世614通（回答率26％）でした。回答内容の分析については、調査委員会の手で夏ごろには中間報告できるようにと、集計・解析が進められていますが、その一部を紹介します。
　被爆者にたいする実態調査への回答は、女性が圧倒的に多いこと、年齢が80歳前後の方からの回答が多いこと、年間収入が200万円以下の方が多く、100万円以下の方、一人暮らしの方もかなりいらっしゃることです。自由記載欄には、被爆後68年の苦しみが書かれていますが、とくに病気とのたたかいと不安が目立つことです。「いま一番言いたいこと」の欄には、核兵器が人類の上に2度と投下されることのないように、という願いが一杯でした。
　被爆二世にたいする実態調査では、健康問題で深刻な現実があることを知らされました。姉妹でガンで苦しんでいる人、生殖機能障害で不安に思っている人、父親が被爆する前にできた子には障害がないのに、被爆後の子には障害が起きている人などが実名で書き込まれていました。そして二世の立場から、核兵器廃絶に立ち向かっていく決意が綴られていました。
　これらの調査は、集計・解析の後、11月の「東友」結成記念日までには発表される予定です。