NPT要請・東友会代表団顔合わせ 被爆70年を核兵器廃絶の転機に

　2015年5月に国連で開催されるNPT（核兵器不拡散条約）再検討会議への要請団に日本被団協は全国で41人の代表を派遣します。この中の東友会代表団の初顔合わせが、2014年12月11日平和と労働会館センターでひらかれました。
　この日は、5年前と10年前に要請団に参加した大岩孝平代表理事、山田玲子執行理事、仲伏幸子理事と実相普及委員長の山本英典執行理事も参加。自己紹介をした後、代表の経験のある大岩、仲伏、山田各氏から、現地での行動の内容、注意する点などを聞き、濱住治郎執行理事から、東友会がよびかける募金についての説明もありました。
　東友会代表9人のうち、被爆当時の記憶を話せるのは2人だけ。あとは当時幼児や胎内にいた被爆者と二世、相談員です。しかし代表は1人総額50万円必要な費用を「自己負担でも」と意欲を持ち、それぞれが現地で訴える原稿を用意して集まりました。
　訴えの内容を代表がそれぞれ読み上げると、「通訳が入ると倍の時間が必要になるし、短くくぎって話した方がいい」「地名を言っても現地の人はわからない」「自分の被爆地の状況を調べた方がいい」「質問にはいい加減な回答はすべきではない」などのアドバイスが続いていました。