被爆者相談所および法人事務所
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直接会うことが大切 年末見舞い交流会 東友会と東京原水協がともに

 2026年2月14日、「被爆者年末見舞い交流会」が平和と労働センターで開かれ、全体で17地区26人、東友会からは16地区22人が参加しました。年末に東友会と東京原水協がいっしょにおこなっている被爆者お見舞い訪問行動の経験交流です。
 開会にあたり東友会の家島昌志代表理事は、「被爆者の人数は減っているが、困難を抱える被爆者は増えている。これからのお見舞い行動について意見の交流をしていきたい」と挨拶しました。

会場前方の天井から「2025年度 被爆者年末見舞交流会」と大きく横書きされた看板がさげられている。そのの前に立った、東友会の家島昌志代表理事が、マイクを使って挨拶している。並べられたテーブルに着席した参加者たちがメモを取るなどしながら聴いている。
困難を抱える被爆者は増えている

参加全地区から報告

 参加したすべての地区から、訪問したときの様子や感想などが報告され、意見交換がおこなわれました。
 特徴的だったのは、「年末のお見舞い訪問行動でしか、地域の被爆者と直接顔を会わせる機会がない」という地区が多かったことです。
 訪問にあたっては、事前に約束していても直前にキャンセルされることもあれば、お土産まで用意して大喜びで迎えてくれることもあり、訪問先の対応は様ざまです。
 訪問時、原水協からのお見舞い金や生協からの編み物に加え、地区の会から上乗せした見舞金やカレンダーをつけるなど、会の実情に合わせた工夫をしているという地区もありました。
 参加者から出された、「会長になって10年たち、60人以上の方を訪問してきたが、これまでに8割の人が亡くなった。連絡先がわからなくなった人が増えている」、「住所を尋ねても、誰も住んでいなかったり、家そのものがない場合もある。存命かどうかもわからない人もいる」との報告は、切実な現状を垣間見せていました。

参加者の一人が席で立ち、マイクを使って話している。他の参加者たちは並べられたテーブルの席に着席し、メモを取るなどしながら聴いている。
各地区の被爆者の会と原水協から集まって意見交換

訪問活動の継続も

 全体的には、「直接会って現状を把握することが大切」との意見が多く、被爆二世や若い支援者への訪問活動の継承も訴えられました。
 閉会の挨拶では、東京原水協の市川順子代表理事が、「訪問する側の高齢化もあってお見舞い行動を続けることが年々難しくなってきているが、年1回でも地域の被爆者と顔を合わせることは大切。事前の電話入れなどのルールを守りながら、引き続き訪問活動を継続していこう」とまとめました。