東友会相談員養成合宿研修会 「被爆者調査」読み解く講演も

　東友会は2014年9月7、8の両日、「相談員養成合宿研修会」を熱海市内で開き、37人が参加。大岩孝平代表理事の開会挨拶のあと、すぐに第1テーマ「地区会の相談事業の交流」がはじまりました。2014年の研修会の特徴は、参加した18地区に事前に相談事業のアンケートを配付し、その内容にそって各地区が具体的な報告するよう依頼したこと。18地区のすべてから「事前に電話して訪問すると断られるので直接行く」「総会の出欠の返事で近況を聞き、心配な人を訪問している」などの工夫が次つぎに紹介され、意見交換でも、それらの内容についての発言がつづき、おおいに盛り上がりました。
　山田玲子医療福祉委員会委員長が「訪問活動の大切さが改めて理解できたと思う。相談の記録もきちんととり、相談活動をいっそう強めよう」とまとめました。
　第2テーマでは、「原爆症認定の新しい基準と医療特別手当の継続について」を村田未知子主任相談員が報告。とくに、原爆症認定制度の新しい基準の問題点と医療特別手当の継続が多数却下された問題を説明しました。
　質疑応答では、いま医療特別手当を受けている人から、手当の継続が認められるために必要な事柄についての質問も出され、一つひとつ丁寧に答えました。
　2日目の第3テーマは、「東友会結成55周年被爆者調査」の分析に当たった立教大学社会学部兼任講師の八木良広博士が、調査結果に基づき「被爆68年目の実態」と題して講演。調査を通じて、多くの被爆者が病気を抱え、深刻化の不安、子どもや孫への影響など、被爆者特有の不安に常に苛まれていること、経済的にも困難を抱えていることなどが、あらためて鮮明になったと報告しました。
　とくに被爆者や被爆二世の健康診断に関して、住民健診や職場健診にある検査項目以外の被爆者特有のがんや甲状腺などの検査項目を増やすことの重要性を訴えました。
　第4テーマでは、山田委員長が「東京の被爆者55年の運動から学ぶこと」をスライドを使って説明。東友会の先輩たちが、被爆者制度の充実、核兵器廃絶のためにどのように行動してきたのか、その足跡を詳しく話しました。
　参加者からは、「この活動は単なるボランティアではできない。被爆者としての宿命、覚悟をもって行動しなければ」と、被爆者運動にとりくむ強い思いが語られました。
　最後に、家島昌志業務執行理事が、「高齢化で研修会に参加する人が減っている。だからこそ訪問・相談活動が重要だ。学んだことを生かし、これからの活動を強めていこう」とまとめました。