協働団体と東友会の懇談つづく 被爆者の実情を率直に訴え

　被爆者の高齢化が進むなか、東京の被爆者運動を継続させていくことが困難になりつつあります。このため東友会は、東京の核兵器廃絶運動を広げ東友会の組織と相談事業を維持するために、協働している団体との懇談を続けています。2024年3月4日の東京被爆二世の会（おりづるの子）に続き、3月15日には東京都生協連、25日には東京反核医師の会と懇談。4月中に東京原水協と東京民医連との懇談を予定しています。

東京都生協連 核廃絶と相談活動の課題に理解

　東京都生活協同組合連合会（東京都生協連）との懇談は3月15日、家島昌志代表理事、中西俊雄・濱住治郎両執行理事、村田未知子事務局長が生協連の事務所を訪ねておこなわれました。生協連からは、秋山純代表理事、五味孝幸事務局長、栗田克紀会員支援・地域連携推進部長の3人が参加しました。
　生協連と東友会は、20年来毎年のピースアクションの企画をすすめてきました。近年は東友会が実施主体となっている東京都主催の「原爆犠牲者追悼のつどい」実行委員会に生協連のスタッフが参加し、当日も有能な職員を派遣して支えている、東友会にとっては頼もしい団体です。
　東友会の家島代表理事は、日頃の東友会への協力に謝辞をのべ、被爆体験を継承するために、今後の若い世代の組合員や家族の「追悼のつどい」への参加と東友会への引き続く支援を依頼しました。
　一般社団法人東友会の理事でもある生協連の秋山代表理事は、東友会の核兵器廃絶運動と被爆者相談事業の重要性を深く理解している立場で、東京都の委託費が被爆二世が軸になった場合も支給されるのか、東友会が「追悼のつどい」の企画などが難しくなった場合は、生協連が全面的に協力することも考えられるなどの発言がありました。
　東友会の村田事務局長は、医療生協の医師や職員が多くの被爆者を支えてきたことを相談員の立場で紹介。さしあたっては東友会ウェブサイトの被爆証言のページへ生協連ウェブサイトからリンクを張りたいとの話もあり、今後の協働を確認し合いました。

東京反核医師の会 医療・健康の側面からの支援

　東京反核医師の会との懇談は3月25日、参加する医師の診察が終わった夜間に東京保険医協会の会議室で開かれ、東友会から家島代表理事、濱住執行理事、村田事務局長が、医師の会からは向山新・矢野正明両代表委員、園田久子運営委員の3医師と事務局員が参加しました。
　園田医師は代々木病院の被爆者専門外来を担当するなど40年以上の実績がある人、現在の東友会の顧問医です。向山医師は一般社団法人東友会の理事であるとともに、1984年から40年間、大田病院で休日の被爆者集団健診の担当医であり、立川ふれあいクリニックでも年2回の健康診断を実施してきました。
　このようなベテランの医師に東友会の家島代表理事は、改めて東友会の運営と被爆者と被爆二世の健康保持、被爆者の相談事業に多大な協力をしていることに謝辞をのべ、今後も参加する医師に被爆者と二世の健康管理と被爆体験の継承について呼びかけてほしいと依頼しました。
　医師の会からは、日頃の診療のなかでの被爆者の姿や核兵器廃絶運動の話もあり、毎年9月頃に東友会との定期的な懇談をおこなうことを確認しました。