東友会の歴史と被爆者の基本要求 被爆者・支援者らが学ぶ

困難を乗り越えてきた東友会の歴史
「原爆被害は『受忍』できない」の要求

　東友会の草創期と被爆者の基本要求を知る学習会が2006年11月19日、新宿農協会館でおこなわれ、東友会の被爆者だけでなく原水禁運動関係者や学生など56人が参加しました。

　学習会の第1テーマは「東友会の草創期の運動―原爆投下から原爆特別措置法制定まで」。講師は安藤賢治東友会顧問でした。 東友会の草創期と被爆者の基本は「東友会の草創期の運動―原爆投下から原爆特別措置法制定まで」。講師は安藤賢治東友会顧問でした。
　安藤講師は、ヤルタ協定でソ連の対日戦参加が8月9日と決められたことから、それ以前にアメリカが戦略的優位を確立しておきたい思惑があったなど、世界史的視野から話をはじめました。
　1958年11月16日に東友会が結成された前後の各地の運動、東友会の財政を支えるために製作された「折り鶴バッジ」「折り鶴ネクタイピン」とそれを販売普及する苦労、東友会が財政難や組織維持の困難で解散のピンチに立たされた時に果たした事務局員の活躍や市川女優座公演での苦労話、東海寺に「原爆殉難者の碑」を建立できた喜びなど、聞く人を飽かせない巧みな話術とユーモアで1時間の講演を終えました。
　会場には、東友会を支えて活動した東京原水協の先達も姿を見せ、安藤顧問と親しく交歓していました。

　第2テーマは「被爆者の基本要求について―原爆被害の実態を土台とした『基本要求』」。講師は山本英典東友会副会長でした。
　山本講師は、「基本要求」がいま注目されてきていることを、日本の政治情勢との関連で語りました。「戦争ができる国」へ変わろうとしているなか、原爆被害がどんなに残酷非道の被害であるかを知らせ、戦争による犠牲は絶対に「受忍」できない、「戦争被害には国家補償を」の声を高めていくことが大事になっていると強調しました。
　戦争犠牲「受忍」論批判は近年、学者の論文でも取り上げられ、運動面でも東京大空襲被害関係者や中国残留孤児裁判にも広がっている実例で話されました。
　質疑討論のなかで、「平和の礎」の考え方についての日本被団協内での討論経過、「核戦争を拒否する権利」の持つ意義について参加者からの発言があり、「基本要求」を学習する意義が深まりました。 　参加者からの感想文も多数寄せられました。